断熱性能の向上は

健康都市へのSDGs

住宅の断熱性能が重要視されています。
キーワードは「健康」「気候変動」です。


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住宅の室温と健康のリスク

日本人の死因で上位を占める循環器系の疾患(心疾患や脳血管疾患など)は、住宅の室温に大きく関係していることが分かってきました。部屋の温度差によるヒートショックは、交通事故の6倍もの危険度があると指摘されています。

近年の研究では、①室温が低いと血圧が高くなりがちなこと、②循環器系の疾患を起こしやすくなること、③高齢者ほど室温の影響を受けやすいことが明らかになりました。

イギリスでは、住宅の健康被害について早くから着目し、室温を18℃以上に保つよう、暖房費用の支援などを行ってきました。またドイツでは、低所得者向けの集合住宅を国や自治体が費用をサポートして、断熱改修を優先的に進めています。


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住宅の断熱と気候変動の関連

2020年の国連総会で、気候変動とコロナ対策は待ったなし!と宣言。菅総理も、2050年までに二酸化炭素の排出量をゼロにすると宣言。ガソリン車やディーゼル車を廃止して、電気自動車に切り替えるなど、各国が積極的に気候変動対策へと動きだしました。

一般家庭にできる気候変動対策は、冷暖房を我慢することではありません。住宅の断熱性能を強化し、快適で健康的な暮らしを確保した上で、二酸化炭素の排出量を抑えることです。断熱強化の費用を冷暖房費の低減で取り戻す、身近にできるSDGsです。

日本の住宅は、断熱性能の面で、世界の主要国に大きく遅れています。現行の住宅省エネ基準も、ZEH(ゼッチ)基準でさえも、世界の主要国にはとても及びません。民間団体が提唱しているHEAT20のG2〜G3が、やっと世界と肩を並べるレベルです。



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